転勤族のマイホーム計画！購入前に考えておくべきことは？
投稿日：2020.07.29
転勤の多い会社に勤めているため、同じエリアに住み続けることが難しい「転勤族」
「マイホームを購入したいけど転勤があるからなかなか購入に踏み切れない」
という人も多いかと思います。
数年先どこにいるのかもわからないとなると、悩んでしまうのも当然のことです。
ただ、「転勤族だからマイホームを購入できない」とうことはありません。
購入前にプランを立てて、デメリットを予測しておくことで、転勤族もマイホームを購入することができます。
そこで今回は、転勤族がマイホームを購入する際に、気をつけておくべきポイントをご紹介します。
これからの家族生活を考え、少しでも早めにプランニングしていきましょう。
定年期に家を購入するデメリット
全国規模の会社に勤務している場合、何年かのサイクルで勤務地が変わってしまうケースがあります。
マイホームに憧れを持ちつつも、現実的な悩みがちらついてなかなか購入に踏み切れないという人も多く、
「子育てにしっかり参加したい」
「家族と離れて住むのは辛い」
と単身赴任に対してなかなか前向きに捉えられない人もいるかもしれません。
賃貸住まいを続けて、定年後や定年間際にマイホームを購入するべきでは？と考える人のためのアドバイスをご紹介します。
デメリット① 長期的な貯蓄の難しさ
長期的に貯蓄をし続けることの難しさは想像に難しくないかと思います。
特に家賃補助が会社から出ている場合は、食費・交遊費・教育費などにお金を掛けることで、知らず知らずのうちに生活水準が高くなっているという人も多いです。
また、「定年後まで」という長期的な貯蓄を計画的に継続していくために自制し続けるのは、気持ちの面でも難しい可能性があります。
せっかく定年まで待ったのに理想のマイホーム購入には資金が足りず、選択肢が狭められてしまったということになるかもしれません。
デメリット② 住宅ローンが借りられない
貯金できなかった分は、住宅ローンで借りればいいと考えている人もいるかもしれませんが、実際は、仕事を定年退職した後では住宅ローンが組みにくくなります。
退職直前だとしても「年齢と今後の収入」次第では、貸してくれる金融機関を見つけることが難しいケースが多いため、ローンの借入が可能な定年前に、慌てて物件探し進めてみることをおすすめします。
デメリット③ 子供達と過ごす時間の短さ
定年までの期間に、子供たちは大きくなっていきます。
今は小さな子供たちも、マイホームを購入する頃になれば、一人暮らしを始めたり、すでに結婚をして実家を出ていることも考えられます。
現在、マイホームに親子で暮らす生活を夢見ている人にとっては、念願のマイホームを手に入れても子供たちと一緒に暮らせない、ということになってしまいます。
家を購入後、単身赴任はしたくないという場合に考えたいこと
では、マイホーム購入後に転勤の辞令がおりてしまったけれど、家族と離れて単身赴任はしたくないという場合にはどのように対応すればいいでしょうか？
●一時的に賃貸にする
転勤の期間がある程度決まっており、またマイホームの近くの職場に戻ってこられるという目処が立っている場合は、「一時的に賃貸に出す」という方法をとる人が多いです。
ただ、住宅ローンを支払っているうちは、本人・家族が居住する前提となっており、第三者に貸し出す場合は、借入先の金融機関に相談する必要があります。
●住む予定がないなら売却も視野に入れる
転勤が長期に渡り、かつ単身赴任を避けたい場合いには、マイホームを売却するという方法もあります。
売却するときも住宅ローンの完済が条件となるため注意が必要です。
マイホーム購入後の転勤が考えられる場合は、上記のように、賃貸や売却の可能性を考慮しつつ、資産価値のある住宅を選ぶことが大切なポイントとなります。
自分が住むだけでなく、「借りたい」「買いたい」と思ってもらえる間取りや立地にこだわった家をプランニングしましょう。
転勤族がマイホームを購入するベストなタイミング
転勤族がマイホームを購入するベストなタイミングはいつでしょうか。
●子どもの進学
子どもの進学のタイミングでマイホームを検討する人が多いかと思います。
保育園生、幼稚園生などの子どもが小さいときは引っ越しを伴う転勤が重なったとしても比較的に動きやすいですが、小学生以降、特に中学生や高校生への進学時期は、受験やコミュニティの変化で子どもにも負担がかかってしまいます。
そのため、子どもの進学の時期に転勤のタイミングが来てしまった場合は、子どもの友人関係などの基盤がある程度整っている場所でマイホームを購入するのもいいかもしれません。
子どもが大きくなればなるほど転校への不安も大きくなっていくのが一般的です。
もちろん、マイホーム購入はとても大事なことですが、できるだけ家族に負担を与えないよう配慮することも重要なポイントです。
●住宅ローンの返済年数
住宅ローンを組んでマイホームを購入する人にとって、ローンの借入期間や月々の支払金額などは事前に考えておくべき重要なポイント。
特にマイホームを購入した後の月々のローン支払に関しては、できるだけ安く払い、負担を抑えたいと考える人がほとんどです。
借入期間や月々の支払い金額ついて、フラット35を例に挙げてみると、住宅ローンを組む際には「完済時の年齢が80歳を超えないこと」という年齢条件が設けられています。
例えば最長35年間の住宅ローンを組むためには、申込時の年齢が44歳以下であることが条件とされています。
つまり、44歳を超えると35年間でローンを組むことができず月々の負担が重くなるというデメリットがあります。
「月々の家賃並の金額で購入後も支払っていきたい」
「定年後に残債を残したくない」
「健康面で審査が通るのか不安」
などと感じている人は、早めに購入することをおすすめします。
●会社からの家賃サポートや補助が無くなるタイミングを待つ
現在は賃貸住宅、または社宅や寮にお住まいの方で、お勤め先から「家賃補助」が出ている人が多いかと思います。
もちろん会社によって制度や規定は様々ですが、
「住み始めて○○年を経過すると補助が無くなる」
「○○歳を越えると補助がなくなる」
ということがあるかもしれません。
今までは家賃の負担が比較的少なかったため住宅購入を考えたことが無かった人も、補助がなくなり、全額自己負担となると、自然と住宅購入を考えるといったケースも多いです。
今まで受けられていた補助がなくなる時期を想定し「子どもの進学」や「住宅ローンの返済年数」を考えた上で、マイホーム購入のプランニングを立ててみてはいかがでしょうか。
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